2023年2月2日、米国国立がん研究所（NCI）は、急性前骨髄球性白血病（APL）の治療にあたる地域病院の医師を専門医が支える取り組みについて、臨床試験の成果を紹介しました。この結果は2022年12月の米国血液学会（ASH）年次総会で発表されたものです。
治療開始直後の死亡率が3.5%に
APLは急性骨髄性白血病の一種で、適切な治療を受ければ高い確率で治癒が期待できる一方、診断直後に重い出血などの合併症を起こしやすく、治療初期の対応がとても重要です。臨床試験では最初の1か月の死亡が5%以下に抑えられているのに対し、実際の医療現場では20〜30%の患者さんが寛解導入療法を乗り越えられていないとされます。そこで、2ページの標準化された治療手順書と、6つの主要がんセンターのAPL専門医にいつでも相談できる体制を組み合わせた取り組みが行われました。200人強の患者さんが参加し、約7割はNCIの地域がん研究プログラム（NCORP）の施設で治療を受けました。その結果、早期死亡率は3.5%にとどまり、1年生存率は約95%でした。
どこで治療を受けても専門の知見を
この取り組みには290を超える地域病院が参加しました。めずらしい病気ほど、経験豊富な専門医の知見が地域の病院に届きにくいという課題があります。今回の成果は、新しい薬だけでなく、医師同士をつなぐ仕組みづくりも患者さんの命を救うことを示しています。APLは、早く診断して早く治療を始めることが特に大切な病気だとされています。
APLは「最初の数週間を乗り越えること」がとても大切な病気です。住んでいる地域にかかわらず専門的な知見が届く仕組みは、日本の医療にとってもヒントになるのではないでしょうか。
急性前骨髄球性白血病の早期死亡を減らした「専門医ヘルプデスク」